技術者転職 徹底研究シリーズ
自動車業界への転職
業界の歴史
世界第2位の自動車大国・日本。しかし、中国や韓国のメーカーの猛追を受け、国際的な競争はますます激化しています。歴史的な視点から、自動車業界について少し考えておきましょう。
日本の自動車としては、明治33年、後の大正天皇が皇太子であったとき、そのご成婚のために在米邦人連から献上されたものが、業界史などで多くとりあげられています。それから少しずつ日本国内にも産業の芽吹きがおこっていきますが、本格的に自動車産業が花開いたのは、第二次世界大戦後(1945年終戦)のことです。
1955年には国民車育成要綱が出され、国としても自動車普及に力を入れていきます。国内販売台数で見ると、60年には40万台だったものが、63年には早くも100万台に達しました。
60年代後半から70年代、マイカーブームにわく国内市場の活況を背景に、自動車メーカー各社は海外での展開を進めます。ここから日本の自動車産業はグローバル産業になっていくのです。しかし、1974年には第四次中東戦争が勃発、世界はオイルショックの波におそわれます。また、70年にアメリカでは大気汚染を厳しく取り締まる「マスキー法」が制定され、カリフォルニア州などがそれを上回る排ガス規制を成立させるなど、自動車産業には大きな逆風が吹き荒れることになります。
日本の自動車メーカーは苦心の末、こうした排ガス規制を先取りしてクリア、その高い技術力で大きな優位を獲得することができたのです。
80年代に入ると、トヨタのかんばん方式に代表される、優れた生産システムを導入した日本車メーカーがさらに躍進、アメリカでは貿易摩擦として問題となったこともありました。しかし、今では日本メーカーの工場は現地の雇用を支えており、新たな関係が構築されています。
自動車は環境への対応を強化、その象徴として、燃料電池開発プロジェクトが進められています。その開発には巨費を投じる必要があり、巨大な自動車メーカーといえども1社ではなかなかまかないきれないといわれており、こうした側面も、世界的な業界再編、さまざまなメーカーの提携関係促進に道筋をつけたといわれています。
成長著しい巨大市場・中国でのシェア争いが激しい現在。海外での生産現地化などの流れは続き、部品メーカーの役割が拡大しているといわれています。
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